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スキル・マトリックスの企業設定事例と課題

2021年6月のコーポレートガバナンス・コード改訂で、「取締役会の実効性確保」のため、各取締役の知識・経験・能力等を一覧化したスキル・マトリックスの開示が表現されることになりました。

補充原則4-11① 取締役会の実効性確保(改定箇所は赤字部分

取締役会は、事業戦略に照らして自らが備えるべきスキル等を特定した上で、取締役会の全体としての知識・経験・能力のバランス、多様性及び規模に関する考え方を定め、各取締役の知識・経験・能力等を一覧化したいわゆるスキル・マトリックスをはじめ、経営環境や事業特性等に応じた適切な形で取締役の有するスキル等の組み合わせを取締役の選任に関する方針・手続と併せて開示すべきである。その際、独立社外取締役には、他社での経営経験を有する者を含めるべきである。

確かに、各取締役候補の経歴を読み込むよりも、スキル・マトリックスというかたちで一覧化されていれば、株主にとっても取締役の構成が一目瞭然となりそうです。

スキル・マトリックス イメージ

取締役名 経営 財務 営業 人事
社長○○
専務□□
常務△△
社外取締役▲▲

以下は、スキル・マトリックスを公表している主な企業のスキル項目について、各社の「定時株主総会招集通知」からピックアップした一覧です。

これを見ても、各社各様でスキル項目を設定していることが分かります。スキル・マトリックスといっても、決まったスキル項目があるわけではなく、あくまで各社の経営環境や事業特性に応じて設定することになっているのです。また、取締役ごとにマル印をつける際の基準も、各社判断となります。

すると、株主側からは「自社の取締役(候補)で、マル印のつきそうな項目だけ設定しているのではないか」「マル印の付け方が甘いのではないか」といった疑問も湧いてきそうです。

また、会社側からは、近年の取締役人数抑制の流れの中、「少人数の取締役でありながら、多様なスキルや経験が求められる」というのは、難易度が高く感じられるのではないでしょうか。スキル・マトリックスを埋めるために、取締役を増員するというのでは、本末転倒ということになり兼ねません。

そこで、取締役だけではなく、執行役員クラスまで含めた経営幹部全体でのスキル・マトリックスを作成し、参考資料として開示するような対策も考えられるのではないでしょうか。

コーポレートガバナンス・コードで示された以上、2022年には、多くの上場企業がスキル・マトリックスを開示してくるでしょう。各社の開示情報に、注目してみたいと思います。

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